ワイモバイル値下げ・キャンペーンの歴史




ワイモバイルのサービスは2014年7月1日にサービスを開始して以来、様々なキャンペーンを展開し値下げしてきました。

それは単純に月額料金が安くなっているというものもありますが、サービスの質が上がる(例えば同じ料金でたくさん使えるなど)ことで単価が下がったりというものもあります。

この記事ではそれらをまとめ考察することで、ワイモバイルの料金は今後どうなるのかを予想しようと思います。



データ容量2倍キャンペーン

新規もしくはドコモ・auから乗り換えをした方が対象になるキャンペーンで、2年間は契約プランの2倍のデータ容量が使えますというキャンペーンです。

要するに2年間は使えるデータ容量がこうなります。
スマホプランS:1GB⇒2GB
スマホプランM:3GB⇒6GB
スマホプランL:7GB⇒14GB

もともとスマホプランSは1GBで2980円、Mは3GBで3980円、7GBで5980円という料金設定だったことを考えると、データ容量が倍になったということは1GBあたりの単価を値下げしたという見方もできます。

実施期間

2015年9月1日~
※ソフトバンクからの番号移行は2017年3月1日~

もう1年半以上このキャンペーンをやっているなら、これがワイモバイルのデフォルトと言っても差し支えないですよね。

そしてついに今年の3月1日からはソフトバンクからの番号移行もキャンペーンの対象になるようになりました。

ワンキュッパ割

加入翌月から12ヵ月間基本使用料から1000円割引となるキャンペーンです。ちなみに初月の料金は月末締めで日割り計算されます。

これによりスマホプランSだと1980円、ワンキュッパになるのでワンキュッパ割という名前なんですね。

各スマホプランの契約翌月から12カ月間の料金は下記の通り。
スマホプランS:2980円⇒1980円
スマホプランM:3980円⇒2980円
スマホプランL:5980円⇒4980円

実施期間

2016年6月1日~

このキャンペーンももうすぐ1年になろうとしており、終了するような気配はありませんね。

公にはキャンペーンですが、ライバルのUQモバイルも1980円で対抗していることを考えると当分このままでしょう。

10分までのかけ放題 回数制限なし

ワイモバイルのサービスがスタートした当初、10分までのかけ放題は月間300回までと回数が定められていました。それが回数無制限になりました。

300回以上電話をすることはまれかも知れませんが、する人はおそらく完全話放題のスーパーだれとでも定額(月額1000円)に加入していたと思うので、それを外せるとなるとその分お得になる感じですね。

実施期間

2017年2月1日~

こちらは期間限定のキャンペーンではなくサービスの仕様変更になります。ワイモバイルも他社と戦うためにサービス内容の改善に努めているんですね。

下取りプログラム

大手3キャリアではおなじみの下取りもワイモバイルではサービススタート時にはやっていませんでした。

対象機種は少なく『下取りの金額低いんじゃない!?』と突っ込みたくなる部分もありますが、まぁ大手キャリアと違ってもともとの月額料金が安いので勘弁してあげましょう。

下取りの対象機種と下取り金額はこりらより。
http://www.ymobile.jp/cp/shitadori/lineup/

実施期間

2016年11月1日(火)~
ガラケー(従来型携帯)は期間限定(2016年12月16日~2017年3月31日)

このガラケーの下取りがおいしかったですね。だいたいどこの家にも昔使っていたガラケーが1台くらい転がっていると思いますが、それを下取りすると月額400円×24回の割引が受けられました。

ガラケーの下取りは復活して欲しいですね。

SIM契約でキャッシュバック

ワイモバイルオンラインストアで新規・ドコモ・auからの乗り換えでスマホプランSで10000円、スマホプランM・Lで15000円のキャッシュバックをやっています。

実はこのキャッシュバック3月はスマホプランM・Lで20000円でした。そこから今に至るまで15000円となっています。ゴールデンウィークくらい変わるかなと思いましたが15000円に変化はありませんでした。

今後のワイモバイルと格安SIM

通信業界はこれから閑散期へと向かいます。8月のお盆商戦に多少忙しくなることはあれ、12月の年末商戦までは大きな山がありません。

そう考えるとワイモバイルのキャンペーンや値下げなどしばらくは動かないんじゃないかと思っています。

また格安SIMの中にはサービスを終了するところも出ていますし、これ以上過熱した値下げ合戦やキャンペーンは終息に向かうのではないでしょうか。

競争の原理でサービスの価格が下がるのはユーザーにとって嬉しいことですが、そもそもサービスを維持できる程度には企業も儲けないと話になりません。

誰でも手を伸ばせばすぐに情報が手に入る社会では、サービスを提供する企業も楽ではありませんね。

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